妊娠の希望は伝えるべき？妊活中の転職活動の注意点を解説

出産・育児に手がかかる時期とキャリアの節目は重なることが多く、多くの女性が悩みを抱えています。妊活と転職活動、どちらかを選ぶべき？と迷っている方も多いのではないでしょうか。

今回は近い将来、妊娠を希望している女性が注意しておくべき転職活動のポイントを解説します。

転職活動と妊活、どちらか選ぶべき？

転職後は一定期間経験を積んで、スキルを身に着けてから産休に入るのが理想的。転職も子育ても余裕をもって進められるなら問題ありませんが、現実はうまくいくとは限らないもの。悩みは尽きませんよね。

妊活中で、すぐにでも子供が欲しいという人は、転職活動は控えた方が良いのでしょうか？

転職先はできれば妊娠前に決めておきたい

妊活中だからと転職活動を諦める必要はありません。むしろ転職を希望しているなら、妊娠前に内定を確保しておいた方が安心。できれば育児に理解のある企業を探すのがおすすめです。

妊娠中は、転職活動のハードルは格段に上がります。入社後短期で産休に入ることが明らかな人に内定が出す企業は稀でしょう。中には妊娠の事実を隠して転職活動をする人もいるようですが、トラブルの元になりかねないので、絶対におすすめできません。

また出産後数年は育児に忙殺されるため、多くの人が転職活動に苦労しています。周囲や家族からよほどしっかりとした協力を得られるなら別ですが、そうでなければ、妊娠前に仕事を確保しておくのが現実的です。

こんな時どうする？妊活中の転職にありがちな困りごと

ここでは、妊活中の転職活動に起こりがちな困りごとについて、その対処法を解説します。

応募先から妊娠の予定を聞かれたら？

採用面接で妊娠の希望を聞かれることが珍しくありません。企業としては、その後の人員計画や現場の負担に大きく影響するので、妊娠予定の有無は把握しておきたいもの。もちろん、極めて個人的なことですから、応募者側は明確に答える義務はありません。

とはいえ妊活中なのに「まったく予定がない」と断言してしまうのは考えもの。「ゆくゆくは子どもを持ちたい」程度の回答にとどめ、産後も復帰したいなど、長く勤務する意思があることをアピールするとよいでしょう。

内定がほしいからと本心を偽るより、ある程度オープンに自分の希望や計画を伝えた方が、長い目で見て良い結果につながります。

転職活動中に妊娠したら？

転職活動中に妊娠が判明した場合は、いったん仕事探しは中断した方が良いでしょう。上述した通り、妊娠中に内定を得るハードルは相当高いので、ご自身の体調を最優先した方が賢明です。

既に内定が出ている場合は速やかに先方に報告し、その後の対処を相談しましょう。
転職活動中に妊娠が発覚！どうすれば？そんな時の対処法をアドバイス

入社後、すぐに妊娠がわかったら？

入社直後の社員の妊娠は、企業側からすれば手放しで歓迎できないもの。とはいえ妊娠の時期はコントロールできませんし、基本的におめでたいこと。通常は表立って非難されることはないでしょう。

しかしながら、出産で仕事を離れる以上、職場に負担をかけるのは事実。産後、復帰を希望するにしても、気まずいことは否めません。また多く場合、勤続1年未満では育休は認められません。

そういう意味では転職が決まったら、できる範囲で妊活を先延ばしすることをおすすめします。
転職後の妊娠はいつがいい？失敗しないための転職と妊娠のタイミング

育児がしやすい企業を見極めるポイント

妊活中に仕事を探すなら、子育てのしやすさは重要な条件です。積極的に広報でリリースしている会社もありますが、そうでない場合は、企業説明会や面接などの場で確認することをおすすめします。

ここでは育児に理解のある企業を見極めるポイントをご紹介します。

育休の取得率

最近では、育休を取ること自体は珍しくなくなりましたが、企業によって取得率にはばらつきがあります。

応募先の企業でどの程度の人が育休を利用しているか確認しましょう。また、育休後に復帰している人の割合も目安になります。

育児支援制度等の有無や条件

子育てのための休業には「育児休業」と「育児休暇」の2種類があります。「育休」として混同する人が多いですが、実は別物。前者は法律（育児・介護休業法）が定める制度[efn_note]参考：育児休業制度｜厚生労働省[/efn_note]で、1歳に満たない子どもを養育する人が取得できます。一方、後者は法的な縛りはなく、企業が就業規則などで独自に定めています。

育児休暇を導入している事業所は、平成30年の厚生労働省の統計では63.4％[efn_note]参考：平成30年度雇用均等基本調査｜厚生労働省[/efn_note]。期間や取得条件は企業によって異なり、少数ながら小学校入学後も利用を認めているケースもあります。

他にも勤務時間短縮やフレックス出勤、看護休暇などの子育て支援制度を導入している企業は少なくありません。こうした制度が整った職場は、育児に理解があるとみてよいでしょう。

女性社員や子育て世代の比率

女性や子育て世代が活躍している職場は、一般的に育児しやすい環境であることが期待できます。子育て中の人や育児経験のある人が多ければ、その分、周囲も協力的である可能性が高いと考えられます。

転職も妊娠も人生の大切なステージ

妊活か転職活動か？の二者択一ではなく、どちらも両立できる方法があればベスト。ただし自分の希望だけでなく、家族や周囲のバックアップ、転職先企業の事情についても考慮する必要があります。正解は1つではないので、それぞれの状況にあった選択を模索してみてください。