『BtoC』『B2C』とは『企業と一般消費者の取引』のこと
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就職活動をしていても目にする『BtoC』は、企業と一般の消費者の間で行われる取引を指す言葉です。
普段は意識していないかもしれませんが、実は多くの人が関わっている取引形態なんです。ここでは『BtoC』の意味や使い方のほか、一緒に覚えておきたいほかの略語についてもわかりやすく解説します。
BtoC(B2C)の意味をチェック
BtoCとは『Business to Consumer』の略で、『企業と一般消費者の取引』を指す言葉です。『B2C』と表記される場合もあります。これは、『to(トゥー)』と『2』の英語読みが似ていることから、書くのが早い『2』を使うだけで、意味は同じです。
しかし、正式には『BtoC』なので、それを認識したうえで『B2C』表記を使うようにしてください。
BtoC(B2C)はEC業界でも増加傾向にある
『ECサイト』『EC業界』はよく耳にする言葉ですよね?この『EC』とは『Eコマース(=Electronic Commerce)』の略で、電子商取引を意味する言葉です。
一般家庭でもネットユーザーが増えている現代においては、実店舗に行ってお目当ての商品を探すより、ネットショッピングでほしい商品を探す機会が多いという人も増加傾向にあります。
そのため、商品を販売する企業としても、一般消費者向けの事業を展開する例が増えています。そういった背景からBtoC市場規模も拡大しているといえるのです。
なお、Eコマースについては次の記事でもくわしく解説しているので、理解を深めるためにもぜひあわせて読んでみてください。
Eコマースの意味は?EC業界って何?種類・事例・メリット・使い方もわかりやすく解説
BtoCとBtoBの違い
BtoBは『Business to Business』の略で企業が顧客企業を相手にビジネスを行う取引形態をいいます。大きな違いは商品やサービスを提供する企業の顧客が『個人』になるか『法人』になるかです。そのほかにもこんな違いがあります。
【意思決定者の違い】
ここでいう『意思決定者』とは、その商品やサービスを利用するかどうかを決定する人をいいます。『BtoC』の場合、この意思決定者は商品やサービスを選んだ消費者本人です。『BtoB』の場合は複数人で検討し、組織のトップが決定を下します。
【商品決定ポイントの違い】
『BtoC』の場合は、利便性や有用性よりも一般消費者の好みが購入決定のポイントになる場合があります。一方、『BtoB』では、従業員個人の好みより、価格や商品の特性が商品決定のポイントになります。
流行りつつあるDtoCとBtoCの違いは?
DtoCは、『Direct to Consumer』の略で、メーカーが自社のECサイトでインターネット販売をするシステムをいいます。簡単にいうと『メーカー直販』ですね。
家電であれば、通常は家電量販店に納入し、そこから顧客に販売されます。しかし、今ではスマホやパソコンで手軽に商品を購入できるようになったことから、DtoCのシステムも普及しつつあります。
最終的な消費者が『C』である場合、『BtoC』の『B』はメーカーから商品を仕入れている商社や店舗、『DtoC』の『D』はメーカーそのものだと考えれば簡単ですね。
BtoCとCtoCの違い
消費者(Consumer)を対象とした取引には、BtoCのほかに『CtoC』があります。つまり、『Consumer対Consumer』、消費者同士の取引を指します。
CtoCの代表的なものは、メルカリなどの『フリーマーケット』、ヤフオクなどの『オークション』です。
■BtoB(Business to Business)=企業to企業
■BtoC(Business to Consumer)=企業to消費者
■CtoC(Consumer to Consumer)=消費者to消費者
■DtoC(Direct to Consumer)=メーカーto消費者
BtoC(B2C)の使い方・例文
BtoCは、書いて表すだけでなく、会話の中でも登場することがあります。それではどのような形で使われているのでしょうか。ここではわかりやすい例文を3つ用意しました。どんな状況での会話なのかを想像しながらぜひ読んでみてください。
【番外編】一緒に覚えておきたい略語
いろいろな取引形態が存在していることがわかったかと思いますが、実はまだ紹介していないものがあるんです。ビジネスシーンではあまりなじみがないかもしれませんが、マメ知識として覚えておいてもいいかな?と思う形態をここで少し紹介しておきます。
GtoC
GtoCは『Govement to Consumer』の略で、『行政と消費者』の取引を指す言葉です。行政とは国や地域なので、『国と国民』『市と市民』の間で交わされる取引です。そのため、Cは市民を意味する『citizen』であるともいわれています。
GtoCの取引内容としては、次のようなものがあげられます。
■戸籍謄本
■住民票
■パスポート
■確定申告 など
BtoG
BtoGとは『Business to Govement』の略で、『企業と行政』での取引を指します。
国や地域も働くうえで事務用品が必要ですし、食堂があるところでは飲食物も必要ですよね?この場合、企業が行政に販売するので『BtoG』にあたります。
そのほか、道路工事や高速道路の建設、庁舎などの建設は、行政が企業に依頼をして実施されるため、これも『BtoG』になります。
インターネットが普及している現代においては、『電子入札』といったシステムも増えてきました。電子入札とは、公共事業などにおける入札作業をインターネット上で行うことです。これはEC業界における『BtoG』にあたるわけです。
一般消費者の動向を理解してBtoCマーケティングを考えよう
工業機械、電子部品などを生産している企業であれば、ほとんどがBtoBで、形態が変わることはまずないでしょう。しかし、分野によっては『BtoC』の形態を取り入れれば業績アップにつながる場合もあります。
一般消費者との取引は、趣味嗜好の変動も激しいため、市場の動向をつかむのがとても難しいです。そのため、『BtoC』で事業を行う場合はマーケティング力のアップも視野に入れるようにしてください。