Eコマースの意味は？EC業界って何？種類・事例・メリット・使い方もわかりやすく解説

Eコマースとは『電子商取引』のこと

Eコマースは、『電子商取引』を意味する言葉で、インターネットが普及した今、日本でも広く浸透しているビジネスモデルのひとつです。多くの人はネットショッピングを想像するかもしれませんが、実はそれだけではないんです。

ここではEコマースとはどのようなことを指すのかを明確にするとともに、メリット・事例についてもわかりやすくまとめました。

Eコマースの意味をチェック

Eコマースの正式名称は『Electronic Commerce（エレクトリックコマース）』で、2つの単語の頭文字をとった『EC』でも広く知られています。

簡単な日本語にすると『電子商取引』となります。つまり、電子化された商取引です。そして、電子商取引を事業にしている業界は『EC業界』、電子商取引の市場は『EC市場』と呼ばれています。

Eコマース市場の実態とは

Eコマース市場は、細かくみると次の3つの形態に分類できます。

一般消費者同士の取引といわれるとピンとこないかもしれませんが、主に『オークション』『フリマ』形式がCtoCにあたります。

現在ではシステムも充実しているため、出品商品に対する質問もできるサイトも多く、Eコマースでも納得して購入できるようになっています。

また、領収書作成依頼をすれば発行してくれるところも多いため、経費精算手続きが必要なBtoBも増えています。

そして、Eコマースは事業形態にもいくつか種類があるので、比較的多く利用されているものについても解説しておきます。

自社運営型

自社運営型は『自社サイト型』とも呼ばれており、自社ECサイトで商品の販売を行う形式のEコマースです。

サイトを知ってもらわないと集客できないといったデメリットはあります。しかし、独自のデザインや機能を作りやすく、サイトや売り上げの管理をしやすいというメリットもあります。

ショッピングモール型

楽天市場、Yahoo！ショッピングは知っていますよね？こういったネットショッピングモールに出店する形態を『ショッピングモール型』や『ECモール型』と呼んでいます。

楽天市場を利用している人は、出品者のところをちょっと気にして見てみてください。『〇〇楽天市場店』など、一つの店舗として取り扱っているショップも多いです。

これらのショッピングモールは、消費者は利用者登録をして買い物をしています。そのため、ほしい物があれば、インターネットで検索するのではなく、楽天市場、Yahoo！ショッピングサイトの中で検索する消費者も多いです。

カテゴリーだけでも検索できるため、集客しやすいといったメリットはあります。しかし、他社の類似品が出品されている場合も多く、価格競争をしなければならないデメリットもあります。

マーケットプレイス型

それぞれのEコマースが出店するショッピングモール型とは違い、ひとつのEコマースに出品する形態を『マーケットプレイス型』といいます。大手Eコマース事業者の『Amazon.com』はこの形態にあたります。

消費者としては、ショッピングモール型もマーケットプレイス型も同じように感じるかもしれません。しかし、形態ははっきりと異なるので、ここで『違うもの』といった認識をしておきましょう。

越境EC型

越境（えっきょう）とは、国境を超えること。つまり、日本国内を出て、外市場を対象に運営するEコマースを指します。

日本の製品は信頼性も高く、日本国内の店舗でも海外旅行者が大量に商品を買っていく姿をよく目にしますよね。

お客様の数が増えれば増えるほど、事業者としての売り上げはUPしていきます。実店舗では、旅行者の目にしかとまりませんが、Eコマース市場であれば、多くの海外消費者の目にとまります。

そのため、日本国内だけでなく、海外市場への参入を考える企業も少なくありません。

Eコマースの英語は『E-Commerce』

Eコマースの英語表現は、正式には『Electronic Commerce』ですが、実際の英語圏でのやり取りとしては『E-Commerce』と表記されることも多いです。意味は日本語と同じ『電子商取引』です。

マメ知識として、越境ECを始めるにあたり、知っておきたい言葉をいくつか紹介しておきますね。

EコマースとMコマースの違い

Eコマースは比較的よく見聞きするカタカナ用語ですが、Mコマースはまだ知らない人もいるのではないでしょうか。

Mコマースの『M』は『Mobile』、つまり、モバイル通信機器での電子商取引ということになります。

実際は、スマホやタブレットなどのモバイル通信機器でもパソコンサイトの操作ができるため、専用のサイトの存在はあまり聞きません。

しかし、スマホやタブレットを使用し、外でECサイトにアクセスする人も増えています。そのため、Mコマースという言葉も浸透してくる可能性が高いということを覚えておいてください。

Eコマースのメリットとは？

Eコマースが普及しているということは、何らかの利点があると考えられます。それではどんなメリットがあるのでしょうか。事業者側、消費者側、それぞれの目線で見てみましょう。

事業者側のメリット

実店舗を構えると、店舗運営費がかかるだけでなく、日々の在庫も抱えなければいけません。また、店舗で働く人も必要なため、人件費も発生します。

Eコマースは、倉庫での在庫管理、注文・発送の管理、配送の手間はかかりますが、実店舗運営と比較すれば低予算で始められるといったメリットがあります。

そのほか、店舗を持てば販売エリアは限られますが、Eコマースであれば全国に販売エリアを広げたことになります。また、24時間で年中無休で店舗を開いているのと同じになるというメリットもあります。

消費者側のメリット

実店舗でいろんな商品と比較しようと思えば、何店舗も足を運ばなければいけませんよね。しかしEコマースであれば、同等商品を手軽に比較検討できます。

製品特性だけでなく価格も比較できるのですが、実店舗より安価になっている場合も多いです。これが一番のメリットといえるでしょう。

そのほか、オークションやフリマといったCtoCであれば、不用品をお金に変えることもできます。

Eコマース事業者の事例

Eコマースは企業の売上UPに効果的とされていますが、実際、日本にはどんなサイトがあるのでしょうか。ここでは事業者の事例を3つ紹介しておきます。

Amazon

Amazonの商品サイトを見ると、店舗名や個人名で出品されている商品があります。Amazonはマーケットプレイス型のＥコマースなので、出品アカウントを作成し、一つの商品でも手軽に出品できます。

ただし、出品するためには登録料や手数料が必要ですので、詳しくは公式サイトの規約を読んでみてください。
参考 料金プランamazon出品サービス

楽天

楽天は、Amazonとは違い、まずは楽天市場に出店します。しかし、出店プランや費用もいくつか用意されています。

そのほか、楽天側が運営を代行してくれるプランもあるので、出店を考えているならまずは問い合せをしてみましょう。
参考 楽天市場への出店・開業案内Rakuten

メルカリ

メルカリは、手軽に売り買いができるフリマ形式のEコマースです。利用するために会員登録は必要ですが、月会費やクレジットカード手数料はかかりません。ただし、10%の販売手数料はかかります。
参考 メルカリ初心者ガイドmercari

[ビジネス版]Eコマースの使い方・例文

インターネットでの販売サイトをもっている企業だけでなく、ビジネスシーンにおいても見聞きする機会が増えている『Eコマース』。実際の会話ではどのように登場するのでしょうか。

Eコマースを有効利用してビジネスの幅を広げよう

EC市場が拡大しつつある現代において、店舗運営が厳しくなっている企業もあります。Eコマースは、必ずしも自社ECを立ち上げる必要はありません。出店や出品という手法もあるので、Eコマースを有効利用し、売上UPを目指してください。