アルバイトとは「学生のバイト」のこと！
上司
新人
上司
企業では一般的にアルバイト＝学生の仕事、パート＝主婦の仕事というように使い分けされていますね。皆さんのイメージも同じような感じだったのではないですか？
しかし、実は法律的にはアルバイトとパートははっきり区別されていません。便宜上の呼び方が違うだけで同じ仲間になります。
由来になった言葉しかり、もっている意味しかり、アルバイは意外なところがたくさんある単語です。知っているようで知らないアルバイトについて学び、社会人としての知識を深めましょう。
アルバイトの意味を確認
アルバイトについてより理解しやすくなるように、まずは、アルバイトという言葉の意味を詳しくみてみましょう。
カタカナ語のアルバイトって？
カタカナ語のアルバイトの意味は、学業や本職のかたわらに賃金を得るために働くこと。内職。また、そのような賃仕事をする人のこと。
略してバイトといわれることもよくあります。
アルバイトの由来・語源はドイツ語
カタカナ語のアルバイトはドイツ語の「Arbeit（仕事）」をもとに、明治時代の旧制高等学校に通っていた学生たちが考えた言葉といわれています。
学生たちは学業の片手間に家庭教師などの賃仕事をすることを、「Arbeit」から創作した隠語の「アルバイト」といっていました。明治時代には学業に専念すべき学生が、仕事をするのはよくないことと思われていたようです。
学生たちが表立って「仕事に行く」とはいえないからこそ生まれた言葉が「アルバイト」だったわけですね。
英語でアルバイトを表すには？
英語でアルバイトの人といいたいときには、「part-timer（パート・タイマー）」。アルバイトの仕事は「part-time job（パート・タイム・ジョブ）」「side job「サイド・ジョブ」などの言い回しを使います。
また、夜間のアルバイト（名詞）は「moonlighting（ムーンライティング）」。夜間にアルバイトする（動詞）は「moonlight（ムーンライト）」ということもあります。
アルバイトとパートの違いって？
企業が出す求人情報では、アルバイトとパート別々の条件で求人情報が出されることが多いですよね。アルバイトとパートの違いについて詳しくみてみましょう。
定義の違い
アルバイトもパートタイムも、パートタイム労働法に定義されている働き方。しかし、パートタイム労働法ではアルバイトとパートタイム労働者をはっきり区別していません。
パートタイム労働法ではどちらも、1週間あたりの所定労働時間が同じ職場に勤めている通常の従業員（正社員・フルタイム従業員のことですね）よりも短い従業員と定義されています。
呼び方を区別する理由
パートタイム労働法での定義は同じなのに、アルバイトとパートタイムの呼び方を分けているのは主に企業側の都合が大きいようです。
専念するべき学業や本業があるため短時間しか働くことができない人向けの仕事をアルバイトといい、主婦のようにある程度の労働時間を確保できる人向けの仕事をパートタイムと分けて呼び、管理しやすくしています。
[ビジネス版]アルバイトの使い方・例文
アルバイトの意味がわかったら、次はビジネスにおけるアルバイトの使い方を例文でイメージしてみましょう。
先輩
新人
上司
先輩
アルバイトは有給休暇をもらえるの？
正社員は有給休暇をもらえてうらやましい、アルバイトは休めば給料が減るだけだからそうそう休めないよ、と思っていませんか？実は、アルバイトの人も有給休暇を取得することができるんです。アルバイトが有給休暇を取得する際の条件など、詳しい内容をみてみましょう。
有給休暇とは？
有給休暇（年次有給休暇）は、一定期間勤続している労働者に対して与えられる給料付きの休暇のこと。有給休暇は労働者の権利です。
休んでも給料がもらえる有給休暇は、労働者にとってうれしい制度ですね。
ここでいわれている労働者には、正社員だけでなく、パートタイムもアルバイトも含まれています。
週1日のアルバイトでも有給休暇をもらえるの？
労働契約で取り決めした所定労働時間・日数によって、もらえる有給休暇の日数は変わってきます。
たとえば、週の所定労働日数が1日、または1年間の所定労働日数48日～72日のアルバイトの場合を考えてみます。この場合、6ヶ月以上勤務し、所定労働日数の8割以上を出勤すると、有給休暇を1日もらうことができます。
さらに、1年後（勤務開始日から1年6ヶ月後）には2日の有給休暇がもらえます。その先、勤務開始日から4年6ヶ月経過すると、毎年3日の有給休暇をもらうことができます。
アルバイトで確定申告が必要なパターンとは？
企業に採用されてアルバイトとして働いている場合、会社の方で年末調整というものを行い、税金を計算してくれます。したがって、基本的にアルバイトの確定申告は必要ありません。しかし、働き方によっては確定申告が必要になることがあるので確認しておきましょう。
①：アルバイト2ヶ所以上、年収103万以上
2ヶ所以上のアルバイトを掛け持ちし、合計の年収が103万以上になる場合は確定申告が必要になります。これは、年末調整は1社でしかできない決まりになっているからです。
他社での収入もまとめて年末調整してくれる会社があれば、まとめてお願いすることができますが、そうでない場合は自分で確定申告をしなければなりません。
②：12月末までに退社していて、現在勤めていない
企業で年末調整が行われるのは、だいたい12月から1月。この時期に企業に勤めていないと年末調整をしてもらえなくなるので、自分で確定申告しなければなりません。
③：前の勤務先の源泉徴収票を提出していない
年度途中でアルバイト先を変えて、新しい勤務先に前の勤務先の源泉徴収票を提出していない場合は、自分で確定申告しなければなりません。
新しい勤務先に前の勤務先の源泉徴収票を提出している場合は、新しい勤務先がまとめて年末調整してくれるので確定申告は不要です。
④：経費を引いた収入が33万円を超える在宅ワーク
在宅ワークは個人事業主とみなされます。所得税の場合、所得がある人はすべて一律に38万円の基礎控除額が適応されます。
青色申告の方は申請と簡易簿記で10万円の特別控除、申請と複式簿記で65万円の控除が受けられます。
さらに、すべての在宅ワーカーが使えるわけではないですが「家内労働者等の必要経費の特例」があり、経費が65万円未満の場合でも、最大65万円までを必要経費としてみなしてもらえます。この場合、収入から必要経費を引いた金額が33万円を超えたときに確定申告が必要になります。
なお、「家内労働者等の必要経費の特例」は給与が65万以上だと対象外になります。自分が特例に当てはまるかや、いくらまで経費にしてもらえるのかなど詳しくは、税務署に確認してください。
⑤：サラリーマンが所得20万を超えるアルバイトをした
サラリーマンが1年間に20万円を超えるアルバイトをした場合は、確定申告が必要です。アルバイト先の会社に勤めている場合は、収入がそのまま所得になります。
また、サラリーマンが個人事業主として何か事業を行う場合もあるでしょう。個人事業主の場合は、売上－経費＝所得となります。会社に勤めるアルバイトと個人事業主の両方を掛け持ちしている場合は、それぞれの所得の合計が20万を超えた場合に確定申告が必要になります。
⑥：所得税を払いすぎていて年末調整していない
本来払わなければならない所得税以上の金額が源泉徴収されている人で、会社から年末調整をしてもらえない場合。確定申告は必須ではないですが、自分で確定申告すると払いすぎた所得税が戻ってくる場合があります。
スポット出勤からレギュラー出勤まで幅広いアルバイト
アルバイトにはスポット出勤からレギュラー出勤まで幅広い働き方があります。アルバイトは働き方をある程度自由に選べるので、会社員が掛け持ちしやすい仕事も探しやすいですよね。
しかし、日本では社員のアルバイトを禁止している企業も多く、アルバイトOKの場合でも許可制になっていることがあります。こっそり始めるのは、バレたときにトラブルになることが多いのでおすすめできません。
まずは、自分が勤める会社の就業規則でアルバイトがOKかどうか確認してみましょう。人脈作りに役立ったり、自分の能力を研けるようなアルバイトに挑戦できたらいいですね！
