円満に退職するには?辞める理由の切り出し方のコツ

退職を切り出すときはいつ?

新人

キャリアアップしたくて、転職を考えているんです!そのまま上司に伝えようと思って。
ちょっと待って!本音を言うと上司との関係が悪化するかもしれないわよ。

先輩

新人

えぇっ…!できれば円満退職したいです。どうすればいいんですか?

退職の意思が固まったら、退職する希望日から1ヶ月以上前に直属の上司に伝えるのがいいでしょう。会社の繁忙期や上司の忙しい時間帯を避けて、他の人に聞かれない場所で報告するべきです。

「退職する理由を何て伝えたら…」と悩んでいる方もいるかもしれません。今回は、上司に納得してもらえる退職理由をお伝えします!

印象がいい退職理由の伝えかた

ビジネスマナー通りに退職する決意を伝えたとしても、職場の環境や人間関係が気まずくなることも。
円満退職をしたいなら、好印象な退職理由と伝え方がポイントになります
。会社や環境に対して不満を漏らすのではなく、前向きな気持ちと感謝を伝えたほうがいいでしょう。迷っているそぶりは見せずぶれない姿勢であれば、上司も納得してくれるかもしれません。

伝えてもいい退職理由

退職したい理由は人によってそれぞれです。理由を伝えたとき、「現状より改善する」「希望の仕事内容を聞き入れる」など、引き止められるかもしれません。

その場合の、好印象な退職理由を例文も合わせてケース別に見ていきましょう。

違う分野の仕事に挑戦したい

例文
自分自身を客観的にみて、よくよく考えたところ違う職種にチャレンジしてみたくなり退職を決意しました。

あくまで前向きな理由を述べて、会社の悪口になるような話題は避けましょう。会社にはお世話になり感謝している気持ちも合わせて伝えると、上司に気遣うことができます。
もし、転職先が決まっていたとしても伝えるべきではありません。転職先がライバル会社だった場合、情報の流失など心配に思われるからです。

結婚する

例文
結婚と同時に相手の転勤が決まったため、引越しすることになりました。

今の時代、結婚しても働き続けている女性が増えています。結婚の理由だけでは、「働きやすい環境が整っているから」と引き止められるかもしれません。
どうしても続けられない理由を伝えましょう

出産する

例文
一つの事に集中して取り組む性格です。仕事と育児の両方になればどちらかが中途半端になってしまいます。その状態が心苦しいので、退職させていただきたいです。

「育休をとってまた復帰すればいいじゃない。」と、引き止めに合うかもしれません。一つの事に集中するため、まずは育児に専念したいと伝えてみるとよいかもしれません。

親の介護

例文
親が体調を崩し介護が必要な状況になりました。

高齢社会となり親の介護を担っている人が増えています。状況を話し納得してもらえるよう伝えましょう。

病気

例文
持病が悪化し、しばらく静養することになりました。

病気は個人的な理由であり、引き止められることも少ないかもしれません。逆に、「なんの病気か」「症状は重いのか」など、上司に心配をかけすぎてしまうこともあります。

伝えてはよくない退職理由

基本的に会社の不平不満を言うのはNGです。上司との関係が悪くなる可能性があります。退職した後も気まずい思いをするかもしれません。円満退職は難しくなります。

職場の不平不満

職場環境の不満を上司に伝えるのは絶対に避けましょう。理由は、改善策を提案され辞めるのを引き止められるかもしれないからです。そもそも、会社の悪口を言われれば上司もいい気はしません。退職理由は、個人的な事情またはポジティブな要素を伝えるべきしょう

今の仕事が好きになれない

仕事を続けてきて、「自分には向いてないんじゃないか…」と感じる方もいるのではないでしょうか。上司に本当の気持ちを伝えたとしても、「もう少し続けてみたら仕事が面白くなるよ。今は頑張りどきだ。」など、突っ込まれてしまうかもしれません。

給与への不満

「給料が少ない」は、待遇の改善を提示される可能性があります。上司から具体的な改善プランを見せられたら、意見を言いづらくなるかもしれません。

迷いがあると引きとめられやすい

退職を決意したら、上司に相談ではなく報告しましょう。相談の場合、上司にまだ考える余地を与えられたと思うかもしれません

次の転職先で退職理由の伝え方

転職先の面接でも前の会社の不平不満を話すのは避けるべきです。特に、「人間関係の不満」「給与待遇の不満」はあなたのイメージダウンとなります。面接が不利になり、採用の可能性が低くなるかもしれません。
今後、自分のスキルを生かして転職先に貢献できるか伝えましょう。

円満に退職するなら

退職日が決まった後は、引継ぎの用意をしっかり進めていきましょう。その際、口頭だけでなく分かりやすく書面で伝えることも必要になってくるかもしれません。
担当する取引先にも、直接口頭で伝えるのが難しい場合、メールや電話で退職する旨と引継ぎ者の紹介をしましょう。