Z世代とは？定義や年齢、特徴、ミレニアル世代との違いも解説

最近、注目されているZ世代。若者のイメージをもっている方でも本来の意味を知っているでしょうか。「〇〇世代」という呼び方はいくつもありますが、Z世代との違いは曖昧かもしれません。ほかの世代との違いや、Z世代の特徴を詳しく説明します。

Z世代とは

Z世代の明確な定義はなく、1990年中頃～2010年初めに生まれた人たちをZ世代と呼ばれています。おおよそ、25歳以下の若者を指します。幼少期からスマホやタブレット端末があり、デジタル機器が当たり前にある世界です。SNSでの発信力が強く影響も大きいため、企業も注目している世代です。

Z世代の由来

アメリカでX世代（1960年半ば頃～1980年頃に生まれた）と呼称され、その後の世代という意味で、Y世代、Z世代と続きました。

Z世代の特徴

Z世代の特徴を見ていきましょう。デジタルネイティブ世代とも言われていて、前世代と価値観の変化にも違いがあります。

スマホネイティブ

Z世代は物心ついたころから、当たり前にスマホが存在し育った世代です。インターネットは、パソコンよりもスマホで利用する人が多いでしょう。学生時代に初めて持った携帯電話がスマホという若者も年々増えてきています。

SNSネイティブ

情報収集は若い年齢ほど、テレビや新聞よりもSNSの利用が多いと言われています。信頼するSNSのユーザーやインフルエンサーから情報を得ています。例えば、Instagram、Twitter、Facebookなど、様々な人と繋がり、自身にあう価値観を選びライフスタイルに取り入れています。また自分から発信することも自然と行っています。企業のマーケティングでもSNSは欠かせないツールの一つです。

デジタルネイティブ

コロナ禍をきっかけに、学校でタブレット端末を利用するようになりました。オンライン授業が可能なため、家にいて授業に参加できます。デジタルネイティブ世代はインターネットで検索することが多く、必要な情報を瞬時に得られます。ただ、間違った情報も出回っているため取捨選択する力が必要です。

多様性の価値観を大切にする

Z世代は、ダイバーシティ、インクルーシブなど様々な価値観を取り入れます。
ダイバーシティは「人材の多様性」。インクルーシブは「包括、受容」を意味しています。つまり、人材の多様性を受け入れること。少子高齢化が進み、企業の人材確保は難しくなってきています。再雇用、外国人を積極的に雇用するなど、多様な人材を取り入れる必要があるのです。

社会問題への関心が強い

Z世代は、SDGsに取り組んでいる企業は印象がいいと感じている人が増えています。学生時代に環境問題やジェンダー問題など、SDGsについて講義で触れることも多いです。そのため自然とSDGsに関心を持つZ世代が増えているのかもしれません。

消費行動はモノより体験

有名ブランドだから選ぶより、モノのストーリーに感動や共感ができるかを大切にしています。インターネット上にあらゆる情報が流れているので、モノの取捨選択も慎重です。無駄な出費を避けますが、自分が納得したモノであれば金額は問いません。

ミレニアル世代、X、Y、α世代の違い

ミレニアル世代、X世代、Y世代、α世代について、それぞれ違いを説明します。

ミレニアル世代とは

ミレニアル世代とは、1981年～1990年代半ば頃に生まれた世代のことを言います。2000年以降に社会に出た世代です。デジタル、ITなどの発展とともに成長してきたこともあり、価値観や職業などの変化が大きい世代になります。

Y世代（ジェネレーションY）とは

Y世代は、1980年初め～1995年前後に生まれた世代のこと。ミレニアム世代と被るので同世代と言われることもあります。幼少期から携帯電話やインターネットが普及しているので、デジタルネイティブで育っている世代です。

X世代とは

X世代とは、1960年半ば頃～1980年頃に生まれた、ベビーブーマーの次の世代のこと。団塊ジュニア世代も含まれます。主な情報源はテレビ、新聞、雑誌など。子どもの頃はデジタルテクノロジーが普及していなく、携帯電話などは社会人以降に普及していきました。

α世代とは

α（アルファ）世代は、2010年～2024年頃に生まれた世代のこと。2022年時点で、12歳以下の子どもを指します。α世代は生まれた時からスマホやタブレットが身近にある環境です。コロナ禍では、タブレットを使ったオンライン授業なども行われてます。

Z世代の働き方

Z世代は、働き方の価値観も違ってきます。どのような働き方を望んでいるのか説明します。

仕事一辺倒というよりも、プライベートも重視した働き方を重視してます。転職にも前向きで、自身のスキルやキャリアアップのために他の業界に移る人も少なくありません。副業を許可している企業に転職して、本業とは別に収入を得ている人もいます。