ABWとは『時間・場所・スタイルを自由に決める働き方』
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ABWとは、『仕事の内容によって、働く時間・働く場所・働くスタイルを、労働者が自由に決めることができるワークスタイル』の一つです。
企業の働き方の基本形といえば、定時に出社し、決まったデスクに着き、ほとんどの仕事を自分のデスクだけで完結させ終業時間を迎える、というものです。
ABWではオフィスには個人の決まったデスクはなく、その日どこで働くかを個人で決めることができます。
たとえば資料をまとめたい場合は雑音が飛び交うオフィスを飛び出し、1人きりで作業できる場所を選べばより集中できるでしょう。
会話を交えながらアイディアを提案したいと思った時は、会議室よりもソファに座って話し合った方が効果的といえます。
このように、ABWを導入すれば仕事がスムーズに進むよう効率的な手段を取ることができるのです。
ABWの意味をチェック
ABWとは、『仕事の効率を上げるために働き方やオフィスを作り変える改革』のことです。ABWを導入すると、オフィスは具体的にどう変わるのか? また導入までのプロセスをご紹介します。
ABWの導入が必要なオフィスとは?
ABWを導入する方法として、電話ブースや、気軽に話ができるソファ席、一人で集中できる個室ブースなどを用意することをイメージする方は多いでしょう。ABWの導入の仕方に正解はありません。ABWは、その企業にとって「効率化に必要な改革」を行います。
ABWの導入が必要なオフィスとしては、離席率が高い業種であることが条件です。企画や営業職などが当てはまるでしょう。席を離れることが多く、デスクでの仕事が少ない業種は、従業員一人ひとりにデスクを配置するよりも、少ないデスクを全員で共有し、様々なブースを配置するほうが効率的だからです。
逆にABWの導入を必要としないのは、総務などが想定されます。在席率が高く、デスクで完結できる仕事が多いのであれば、従来の「同じ時間に同じ場所へ集まる」オフィスのほうが効率的です。
ABWが導入するまでのプロセス
ABWの導入には、3つの段階が必要です。自社でその段階を踏むのではなく、コンサルタントなどの第三者目線を必要として、判断します。
・分析
・改善
次に従業員へのアンケート調査です。電話会議は多いのか・集中して行う作業が多いのか・作業は中断されることが多いのかなど、従業員にいくつかの質問を投げかけて、実際の環境を確認します。
調査が終われば次に2と3の分析と改善です。第三者目線による調査で、オフィスの実状を明確にし、改善内容を判断します。
例えば、電話会議の割合が多ければ電話ブースを設けたり、集中して行う作業の割合が多ければ個室ブースの設置を検討したりするのです。
ABWの英語は『Activity Based Working』
ABWは英語で、Activity Based Working(アクティビティ・ベースド・ワーキング)と表記し、場所と時間に縛られることのない働き方を意味します。
ABWという言葉が日本で広まりつつあるのは近年ですが、ABWが生まれたのは1985年のこと。それから5年が経ってはじめて海外の企業に導入されたのですが、当時は世界的に見ても画期的な働き方でした。
現在では、オフィス改革の方法として以下のように使用されます。
わが社は4月以降に「ABW」を導入する予定だ。
そのABW計画は、最も有益です。
ABWとフリーアドレスの違い
ABWとよく似た働き方に「フリーアドレス」というオフィスの形があります。それぞれの違いを見ていきましょう。
フリーアドレスは、社員がオフィスの好きなデスクを使って仕事をするスタイルです。どのデスクに座っても良いので、チームで集まって作業したり、話し合いが必要な従業員同士が集まるといった使い方ができます。
ABWは、働く場所(オフィス内、または自宅など)や働く時間も、自分の意志で選択できる働き方です。個々人が効率的に働ける環境を選べます。
それぞれの特徴をまとめると
ABWは「働く場所と時間を自由に選べる」
と大きな違いがあります。
ABWの使い方・例文
ABWをビジネスシーンで使用する時の例文を見てみましょう。実際にABWを導入した会社の社員同士の会話です。
後輩
先輩
後輩
先輩
ABWが成功すれば高い生産性が期待できる
ABWはオフィスの効率化や生産性を伸ばすために行う改革です。個々人の作業量や仕事内容の幅が増えてきている現在、デスクに長時間向かうことだけがスムーズな仕事術ではありません。
近年仕事の内容が変化してきたのであれば、働き方を変えることは至極当然のことでしょう。ただし、ABWはどの企業にもすぐに導入しなければいけないわけではありません。
ABWには在席率の低さが必要で、事務職のようにデスクでほとんどの仕事が完結できる職種であれば、お金をかけてまでABWを導入する必要はないでしょう。
しかし、もしABWを無事に導入できれば、無駄なく利益があがることが予測されます。今後、ABWは日本の企業でもますます増えていくでしょう。